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ソフトバンクモバイル株式会社

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2009年

基地局間協調MIMO対応電波伝搬特性を測定するための
実験試験局免許を取得

2009年9月28日
ソフトバンクテレコム株式会社

ソフトバンクテレコム株式会社は、次世代移動体通信システム対応のMIMO時空間電波伝搬測定装置を開発し、総務省関東総合通信局から3.35GHz帯の周波数を使用した実験試験局の免許を取得しましたのでお知らせいたします。

次世代移動体通信システムでは、基地局と端末の双方に複数のアンテナを用いて伝送帯域幅を増大することなくスループットの大幅な向上が図れるMIMO※1技術の導入が予定されています。さらに、MIMO技術を拡張し、隣接する基地局アンテナを協調させて端末と通信を行うことにより、特に基地局エリア間の境界でのスループットを大幅に向上できる基地局間協調MIMO技術※2が注目されています。
基地局間協調MIMOの性能は、基地局の送信アンテナと端末の受信アンテナの各アンテナ間の電波伝搬特性に大きく依存します。そのため、基地局と端末の各アンテナ間の電波伝搬特性を明らかにする必要があります。この特性を明らかにするために、伝送帯域幅が80MHz、変調方式としてOFDM※3を用いた基地局間協調MIMO対応の電波伝搬測定装置を開発しました。

測定装置は、2つの送信機（2基地局対応）と1つの受信機で構成され、各送信機はGPSを用いて時間同期を取り、2つの送信機合わせて最大で4つの送信アンテナと最大4つの受信アンテナ間のMIMO電波伝搬特性を測定できます。

ソフトバンクテレコムでは、今後、本測定装置を用いてさまざまな伝搬環境において基地局間協調MIMOの電波伝搬データを取得し、その特性を明らかにして、次世代対応のセル設計等に役立てます。

なお、ソフトバンクテレコム、ソフトバンクモバイル、国立大学法人 電気通信大学は共同で、総務省の「電波資源拡大のための研究開発」の受託研究である「異なる大きさのセルが混在する環境下における複数基地局間協調制御技術の研究開発」を実施しています。今回の装置開発は本受託研究開発の一環として行われたものです。

MIMO技術と、基地局間協調MIMO技術のイメージ図

MIMO技術と、基地局間協調MIMO技術のイメージ図

（左）基地局間協調MIMO対応電波伝搬測定装置と、（右）基地局間協調MIMO電波伝搬測定イメージ図

（左）基地局間協調MIMO対応電波伝搬測定装置と、（右）基地局間協調MIMO電波伝搬測定イメージ図

以上

[注]
  • ※1Multiple Input Multiple Output：送受信に複数のアンテナを用いて伝送速度や伝送品質を向上させる無線通信技術。
  • ※2基地局間協調MIMO：基地局間にまたがりMIMO伝送を行う技術であり、(b)に示すように基地局アンテナ数が2倍あるMIMOと同等の効果が期待できる。
  • ※3Orthogonal Frequency Division Multiplexing：直交周波数分割多重方式。地上デジタル放送などで用いられている変調方式。
  • *SOFTBANKおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンク株式会社の登録商標または商標です。

本件に関するお問合せは下記までお願いいたします。

ソフトバンクテレコム株式会社 広報室
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